ＪＡは３月６日、令和５年度の実証試験結果を踏まえ、ＪＡ本店でＪＡ全農などとともに子実とうもろこし検討会を開きました。

検討会には、子実とうもろこしに取り組んでいる生産者、ＪＡ古川と全農のほか、農研機構東北農業研究センターや北日本くみあい飼料の関係者約８０人が参加。課題の整理や令和６度の実施対策を行いました。

実証試験２年目となった令和５年度は、作付け約１０６㌶で、排水対策や播種（はしゅ）量の徹底、空散防除によるカビ毒（フモニシン）対策をポイントとして取り組みを進めました。

フモニシンの増加に関わると考えられるアワノメイガ対策を、ドローンを使用したプレバソン散布を全ほ場で行い、令和４年度と比較してカビ毒を低減することに成功しました。ＪＡ全農耕種総合対策部つくば営農企画室の村岡賢一さんは「収量９００㌔を超えた生産組織もあり、雄穂抽出前に散布することが、カビ毒を抑えるために重要となる」と話しました。

結果として風水被害もなく、排水対策を徹底したことで収量改善につながりました。

令和５年１２月には、管内産の子実とうもろこしを、管内１４戸で飼養する肥育牛への給餌も始まっています。

ＪＡは、大豆との輪作による大豆収量の向上や労力削減の観点から、子実とうもろこしの栽培に着手。作付面積は都府県最大規模で、ＪＡ全農との業務委託契約を締結しています。