大崎市やＪＡ（古川、新みやぎ）、生産者などで構成する大崎市有機農業・グリーン化推進協議会は、令和４年度からアイガモロボなどのスマート農機を導入する栽培実証を開始。中山間地と平地それぞれの栽培マニュアルを作成し、労働力軽減や環境負荷を低減した米作りの普及を目指します。

実証する農機は、アイガモロボとスマートフォンを活用した水管理システム、リモコン草刈機の３種類。みどりの食料システム戦略推進交付金を活用しており、市内の中山間地と平地各３カ所の圃場で１２月まで行います。

ＪＡ古川管内では、同協議会委員であるＪＡブランド米研究会の渡邊祐紀さんが「ささ結（東北１９４号）」を作付けする６０アールの圃場で平地として実証。５月１２日～３１日までアイガモロボを導入しました。

アイガモロボは、ソーラー発電で稼働。ＧＰＳを利用して水田内を自動で進み、スマートフォンで遠隔操作でします。水中の泥を巻き上げることで水を濁らせ、雑草の成長を抑制することができます。

除草剤散布の手間がかからなかったという渡邊さんは「有機栽培米として他の米と差別化し、更なる付加価値を付けたい。今後も大崎の安全・安心な米を普及していきたい」と語りました。

同市産業経済部の安部祐輝産業振興局長は「農業人口減少の中、省力化と環境に配慮したグリーンな農業を実証し、普及を図る」と話していました。

同協議会は、農水省が策定した「みどりの食料システム戦略」を受けて令和４年５月に設立したもの。グリーンな栽培体系への転換に取り組むことで、世界農業遺産「大崎耕土」での有機農業や環境保全型農業の普及を図る狙いです。